子どもの教育費はいくら?総額の目安と我が家のNISA準備法

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子どもの教育費はいくら必要?総額の目安とNISA準備法

子どもの教育費・30秒でわかる結論

子ども1人にかかる教育費は、進路で大きく変わります。幼稚園〜高校でオール公立なら約596万円、オール私立なら約1,976万円(文科省)。さらに大学4年間で国公立 約500万円、私立文系 約717万円ほど(日本政策金融公庫)。目安として「大学まですべて公立で約1,000万円、私立中心なら2,000万円超」と考えておくと安心です。我が家は15年後の大学資金として新NISAで既に約400万円を準備しつつ、老後資金も並行して積み立てています。この記事では、公的データにもとづく総額の目安と、無理なく準備する方法を解説します。

「子どもの教育費って、結局いくらかかるの?」——漠然と不安になりますよね。まずは公的な調査データで全体像をつかみ、そのうえで「いつ・いくら・どうやって」準備すればいいかを、我が家の実例とともに整理します。

目次

幼稚園〜高校までの教育費(文科省データ)

文部科学省の「子供の学習費調査(令和5年度)」によると、幼稚園から高校卒業までの15年間にかかる学習費の総額は、進路によって次のようになっています。

  • すべて公立:約596万円
  • 幼稚園だけ私立・小中高は公立:約647万円
  • すべて私立:約1,976万円

公立と私立で、3倍以上の差があるのがわかります。この「学習費」には、授業料だけでなく給食費・塾や習い事などの学校外活動費も含まれています(出典:文部科学省 子供の学習費調査)。

大学でかかる費用(日本政策金融公庫データ)

高校卒業後、大学に進む場合はさらに費用がかかります。日本政策金融公庫の調査による、大学4年間の費用の目安は次のとおりです(入学費用+在学費用)。

  • 国公立大学:約500万円
  • 私立大学(文系):約717万円
  • 私立大学(理系):約822万円

※これらには授業料のほか、通学費や一人暮らしの仕送りなども含まれるため、自宅から国公立に通えば負担はもっと抑えられます。最も大きな出費は「大学」に集中するので、ここを目標に早くから準備するのがコツです(出典:日本政策金融公庫 教育費の目安)。

結局トータルでいくら?(目安)

幼稚園から大学卒業までをざっくり合計すると、次のような目安になります。

  • すべて公立+国公立大学:約1,000万円前後
  • 私立中心+私立大学:約2,000万〜2,500万円

大きな数字に見えますが、これは生まれてから22歳までの約20年間で分けてかかるお金です。一度に必要になるわけではないので、必要以上に怖がらなくて大丈夫。ポイントは「いちばん大きい大学費用に、時間をかけて備える」ことです。

いつ・いくら貯める?(逆算の考え方)

教育費の準備は、「いちばんお金がかかる大学入学(18歳)」から逆算して考えるとシンプルです。

  • 目標:大学費用として18歳までに300万〜500万円を用意できると安心(進路で調整)。
  • 毎月の積立目安:0歳から18年で400万円を貯めるなら、月およそ1.5万〜2万円。ここに児童手当(全額貯めれば約200万円超)を組み合わせれば、負担はぐっと軽くなります。
  • 小学校〜高校の学費は、基本的に毎月の家計(給料)からまかない、貯めたお金は大学のために取っておくのが王道です。

児童手当を教育費の土台にする話は 児童手当は使う?貯める? にまとめています。

我が家の教育費の準備法(実体験)

我が家は、15年後の大学資金を目標に、新NISA(インデックス投資)で準備しています。現時点でNISAだけでも約400万円まで積み上がりました。教育費は「時間を味方につけられる」代表的な出費——子どもが小さいうちから始めれば、少額の積立でも複利でしっかり育ってくれます。

同時に、我が家は老後資金も並行して積み立てています。教育費だけに全力投球すると、自分たちの老後がおろそかになるからです。「教育費」と「老後資金」は、どちらか一方ではなく両方を少しずつ——これが我が家の方針です。

なお、教育資金の準備で「学資保険はどうなの?」と迷う方も多いはず。我が家が学資保険を選ばなかった理由と、向いている人については 学資保険は必要ない?新NISAで準備した理由 で公平に解説しています。

教育費を準備するときの注意点

  • 大学費用(長期)はNISAでもOK、直近で使うお金は現金で:18年先の大学費用は投資の時間を活かせますが、来年の学費など近い出費は値動きのない貯金で確保します。
  • まず生活防衛資金を確保:教育費の投資より先に、生活費3〜6か月分の現金を(→ 生活防衛資金)。
  • 親の老後資金とのバランス:教育費に偏りすぎない。老後資金は自分でしか準備できません。
  • 奨学金・支援制度も選択肢:全額を親が用意しなければ、ではありません。高等教育の修学支援制度など公的サポートもあります。

よくある質問(FAQ)

Q

教育費は結局いくら用意すればいいですか?

A

目標は「大学費用として18歳までに300万〜500万円」。小中高の学費は毎月の家計からまかない、貯めたお金は大学に取っておくのが王道です。進路(公立か私立か)で変わるので、多めに見ておくと安心です。

Q

学資保険と新NISA、どちらで準備すべき?

A

値動きが不安なら学資保険、時間を活かして増やしたいなら新NISA、という考え方です。我が家はNISA中心ですが、両方を半々にする折衷もアリ。詳しくは学資保険の記事で公平に比較しています。

Q

教育費と老後資金、どちらを優先すべき?

A

どちらか一方ではなく、両方を少しずつが正解です。教育費は奨学金など他の手段もありますが、老後資金は自分で準備するしかないため、老後資金の積立も止めないことが大切です。

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まとめ:教育費は「早く・分けて・時間を味方に」

子どもの教育費は、大学まで含めると1人あたり約1,000万〜2,500万円が目安。大きな数字ですが、20年かけて準備でき、いちばん大きい大学費用も「早く始めれば時間が助けてくれる」お金です。我が家は児童手当+新NISAで、老後資金と並行しながら無理なく積み立てています。今日、教育費用の積立を月1,000円でも始めること——それが18年後のいちばんの安心になります。

※金額は各種調査の目安であり、進路・地域・年度で変わります。最新は文部科学省・日本政策金融公庫などの公式情報をご確認ください。投資は元本保証がなく、最終判断はご自身の責任でお願いします。

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