収入保障保険乗り換え体験談｜30代パパの失敗と改善記録

2026年4月19日2026年6月5日

当記事にはアフィリエイト広告が含まれています。記事内容は公正な評価を心がけています。

📝 こんな悩みを解決します

👇 クリック・タップで解決策に移動できます

✅　保険に入っているけど、本当にこれで合ってるのか不安

✅　保険の相談に行ったけど、営業トークに押されてしまった

✅　収入保障保険（死亡時に年金形式で保険金が支払われる掛け捨て保険）に乗り換えたいけど、何から始めればいいかわからない

💡　この記事を読むと、収入保障保険（死亡時に年金形式で保険金が支払われる掛け捨て保険）の乗り換えで月6,000円→2,800円・保障は月5万→13万円に改善した30代パパの実体験から、失敗しない保険の見直し方がわかります。

知識ゼロで保険相談へ行った結果

新婚当時、私はまったく保険の知識を持っていませんでした。
「なんとなく不安だから入っておこう」——その程度の感覚で保険相談の扉を叩いたのです。
相談窓口に行き、その後は職場の上司に紹介された外資系保険会社の担当者（MDRT認定者）と面談しました。
難しい話を流暢にこなすその姿に、当時の私は完全に圧倒されました。

しかし結果として加入したのは、「保障は足りないのに、払込期間だけやたら長い保険」でした。

後で気づいたときの絶望感は、今でも忘れられません。

Tom

一番の問題は「遺族年金」について一切説明がなかったことです。遺族年金を知らないまま保険金額を決めると、ほぼ確実に過剰な保険になります。FP3級（ファイナンシャルプランナー3級。お金の基礎知識を問う国家資格）を取得してからその事実を知り、背筋が凍りました。

私が保険選びで失敗した3つの原因【実体験】

①遺族年金を知らなかった

遺族年金とは、家族の大黒柱が亡くなったときに残された家族に国から毎月支払われるお金のことです。

万が一のとき、国から支給される「遺族年金」。

子ども1人・夫が会社員（標準報酬月額35万円）の場合、月額約13.2万円が支給されます。

年間で約158万円、10年で1,500万円超にもなります。

遺族年金を考慮しないまま保険金額を決めると、必ず過剰な保障になります。私が相談した担当者は、遺族年金に一切触れませんでした。

②家計を把握していなかった

当時の私は家計管理ができていませんでした。

生活費も「だいたいこのくらい」という感覚で答えていた状態です。

家計が見えていない状態での保険相談は、砂の上に家を建てるようなものです。毎月いくら必要なのかがわからなければ、本当に必要な保障額も算出できません。

③「信頼できる人」に判断を委ねすぎた

「上司が信頼している人だから」「MDRTだから」——これは判断基準になりません。

どんなに誠実な担当者でも、その人の得意分野・所属会社・インセンティブ構造の影響は避けられません。

「誰が勧めたか」ではなく「内容と数字」で判断する。

これが保険選びの鉄則です。

Tom

担当者から「中田敦彦さんの保険動画は見なくていいですよ」と言われたことがきっかけで、逆に自分でお金の勉強を始めました。別の視点を遮断しようとする言葉は、一度疑ってみる価値があります。

保険を見直す前に知っておくべきこと

まず知っておいてほしいのが、日本には公的な保障制度（社会保険）があるということです。会社員・公務員なら健康保険・厚生年金に自動で加入しており、病気・死亡・失業などのときに国からお金が出る仕組みがあります。民間の保険を考える前に、まずこの公的保障がどれくらいあるかを把握することが大切です。

日本の公的保険（社会保険）は、実はとても手厚い仕組みです。
民間保険を検討する前に、まず公的保険でどこまでカバーできるかを確認することが重要です。

リスク	公的保険の保障
病気・ケガ	健康保険・高額療養費制度・傷病手当金
死亡	遺族基礎年金・遺族厚生年金
障害	障害基礎年金・障害厚生年金
失業	雇用保険の失業給付
老後	国民年金・厚生年金

医療費についても、高額療養費制度により月収30万円程度の会社員であれば自己負担の上限は月約8〜9万円です。
大企業や公務員の方は「付加給付制度」により、さらに自己負担が月2.5万円程度まで下がるケースもあります。

このような公的保険の手厚さを踏まえると、必要な民間保険は「火災保険」「自動車保険（対人対物無制限）」「掛け捨て死亡保険（家族がいる場合のみ）」の3つが基本です。

実際に行った乗り換えの手順５ステップ

私が実践した見直し手順

①家計管理で収支を把握する（マネーフォワードME（収支を自動で集計できる家計管理アプリ）が便利）

②遺族（基礎・厚生）年金を確認する

③足りない分だけを年金月額で設定する

④保障期間は子どもが社会人になるまでに絞る

⑤最低支払保証期間は最低限に設定する

Tom

面談では「質問されたことだけ答える」つもりでしたが、実際は「こちらから説明するスタイル」でした。
精神的に疲れましたが、自分の考えが固まっていることが伝わると、余計な提案はなくなりました。事前準備が9割です。

乗り換え前後の比較

項目	乗り換え前	乗り換え後
月額保険料（夫婦計）	約6,000円	約2,800円
年間削減額	—	約38,000円削減
年金月額（夫）	5万円	13万円
年金月額（妻）	5万円	12万円
払込期間（夫）	80歳まで	58歳まで
払込期間（妻）	80歳まで	55歳まで

夫婦ともに非喫煙優良体で契約した結果、月々の支払いは半額以下になり、保障額は2倍以上になりました。

払込期間も子どもが大学を卒業するまでに絞ることで、長期間の余計な支払いをなくせました。

削減できた差額は、生活防衛資金（急な出費や失業に備えて手をつけない現金のこと。生活費の3〜6ヶ月分が目安）の上乗せと新NISA（国が用意した非課税の投資制度）への投資に回しています。

保険を適正化することで、浮いたお金が「お金のなる木」を育てる資金になります。

保険を決める前のチェックリスト

1つでも❌なら、今は保険を決めないほうがいい

✅　家計の収支を把握している

✅　遺族（基礎・厚生）年金を確認した

✅　保障が必要な期間を把握している

✅　収入保障保険の相場を知っている（30代・月1,500〜3,000円程度）

✅　自分の保険プランを数字で説明できる

※参考：厚生労働省「遺族年金について」（2026年4月時点の情報です）

収入保障保険の見直しで気になる疑問

医療保険も一緒に見直した方がいい？

結論から言うと、収入保障保険を優先、医療保険は最低限で十分という考え方が合理的です。

生活防衛資金（急な出費や失業に備えて手をつけない現金。生活費の3〜6ヶ月分が目安）が6ヶ月分確保できていれば、短期の入院リスクはほぼカバーできます。
医療保険の月額保険料を圧縮した分を収入保障保険の充実に回す方が、家計全体のリスク管理として有効です。つまり「守りを一点集中させる」という考え方です。

健康告知に不安があるけど乗り換えできる？

持病や既往歴がある場合は、引受基準緩和型（ワイド保険）という選択肢があります。

ただし保険料は割高になるため、FP3級（ファイナンシャルプランナー3級。
お金の基礎知識を問う国家資格）の知識で「保障の必要性と保険料のバランス」を計算して判断することをおすすめします。
私は比較サイトで複数社を同時に比較したことで、同じ保障内容でも会社によって月2,000〜4,000円の差があることを知りました。

乗り換え後に保障の空白期間は生まれない？

新しい保険の審査・加入が完了してから旧保険を解約するのが基本です。

重複期間は1〜2ヶ月分の保険料が二重にかかりますが、保障の空白をつくるよりはるかに安全です。
私もこの順序で手続きを進めました。